2009年02月27日

ペット可物件検索サイト

ペットは、今や家族の一員として人並み、いや、それ以上の扱いを受けているのは周知の事実。以前はペットと一緒に入れるお店なんて、あり得ませんでしたが、現在は「ペットもご一緒に」というお店が、街を歩けばあちこちに。その他、ペット専用の葬祭場や墓地も開設され、特約でペットに保険もかけられるほどに。
なのに、ペットと一緒に住める「ペット可」の賃貸物件は……。

そんな、ペット可賃貸物件へ住みたい人にありがたいサイトが、ペットと暮らせる物件検索のポータルサイト「Petoto(ペットト)」。このサイトは、四国は愛媛県松山市を中心にペット可物件の検索ができるだけでなく、ペットの飼い方やワンポイントアドバイス、ペットショップ、動物病院など、松山市でペットと共に暮らす人にはありがたい情報が満載のポータルサイト。

非常に丁寧な作りで、数あるペット可物件検索サイトと比較しても上位に入るくらい飼い主の身になって作られているサイトです。このサイトは松山市とその周辺地域のみが取り扱い範囲。

ほかの地域にお住まいの方は、以下を!

●全国のペット可賃貸物件情報が満載の「ペットホームウェブ」。
●同じく全国のペット可賃貸物件情報が検索できる「アパマンショップ」の1コーナー、
ペット相談可物件特集ページ」。
●賃貸だけでなく、全国のペット可物件情報が満載の
ペットと暮らせるお部屋探し! Pet ADPARK」。
●東京23区のペット可物件情報サイト「ペットと住みたい!」。
●首都圏のペット可物件案内サイト「ペット可賃貸 ハウ」。
●京都、大阪、神戸、滋賀と関西のペットと住める賃貸住宅情報サイト「ペットのいる暮らし」。
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2007年03月06日

家賃保証サービス

マンションやアパートなどを借りる際に必要なのが「連帯保証人」。親兄弟をはじめとした親戚に頼むのが普通ですが、高齢者や連帯保証人を見つけられない人にとっては悩みの種。そんな人のために、ありがたいサービスが。

そのサービスとは、保証会社が連帯保証人を引き受けてくれる「家賃保証サービス」。昔からあったサービスだが、昨今の高年齢化で、親族に連帯保証人をお願い出来ない高齢者が続出したことや、定年退職などにより定期収入がないため、連帯保証人の資格がない親を持つ若者が増えたことを受け、近年、サービスの拡大が目立つように。

空室率が増加をたどる中、今までの連帯保証人制度とともに家賃保証サービスを利用することにより空室が減るだけでなく、家賃滞納などのトラブルを防げるため、貸主や不動産会社にとってもメリットがあるサービスです。

SBIギャランティ
オンライン証券会社「イー・トレード」などをグループに持つ総合金融サービスの「SBIホールディングス」の子会社が、東京・神奈川・千葉・埼玉で展開。料金は月額525円の定額制で、他に月額賃料が20万円未満なら1年ごとに保証料1万円、20万円以上なら2万円、30万円以上なら3万円と、保証料は賃料に比例して増加する。

オリエントコーポレーション
信販大手のオリエントコーポレーションが、「住まいるパートナー」という商品名で全国展開。料金は、管理費などを含む月額賃料の1.8%程度を月々支払う。条件として、クレジットカードであるオリコカードへ加入しなければならず、別途、カードの年会費1,312円(初年度は無料)もかかります。

日本賃貸保証
「JIDトリオ」「JIDトリオ50」の商品名で、ほぼ全国にて展開。契約期間によって異なるが、契約時に管理費などを含む月額賃料の30〜75%を支払い、更新ごとに月額賃料の30〜75%を支払う(契約期間が2年ならば月額賃料の30%、3年ならば45%、5年ならば75%)。貸主が家賃の徴収も依託している場合は「JIDトリオ50」となり、契約時に管理費などを含む月額賃料の50〜125%、更新時には30〜75%の保証料を払うことになる。

リクルートフォレントインシュア
リクルートの子会社と信販大手のUFJニコスが共同で、東京・神奈川・千葉・埼玉にて展開。入居時に、管理費などを含む月額賃料の50%を払い込み、以後2年ごとに1万円を支払う。

リプラス
家賃保証の最大手。「レントゴー」という商品名で、ほぼ全国にて展開。契約時に、管理費や共益費などを含めた月額賃料の50%を保証料として支払い、2年目以降は1年ごとに1万円を支払う。

この「家賃保証サービス」は、すべての物件で利用できるものではなく保証会社ごとに利用できる不動産会社が限られているため、各社のホームページなどを参考に、利用可能な不動産会社を調べてから部屋探しを行わなければなりません。また、中小も含めた多くの会社がサービスを提供しているため、入居後にトラブルが起きないよう、信頼できる会社かどうか事前に確認することも必要です。
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2004年01月23日

家賃補助制度

住宅金融公庫融資物件」「特定優良賃貸住宅」に引き続き、賃貸物件でお得な情報をゲット。自分が検討中の自治体にはなかった制度だけど、ちょっと気になったので備忘録として。

「家賃補助制度」とは、人口減少に歯止めをかける目的で各自治体によって実施されている制度。自治体によって実施しているところとしていないところがある上に内容もそれぞれなので、詳しくは各自治体の役所へ。

ちなみに東京都の文京区の場合だと、中学生までの子供がいるか、結婚して2年以内の夫婦で年収1,000万円以下の区内在住者が応募でき、書類審査を経て抽選に通ると、月額5万円が10年間に渡って援助されるとか。

倍率は相当高いのかというと、区外在住者も応募できる新宿区の場合で、3〜4倍。新宿区はの家賃補助制度は、一般的なプレゼント懸賞より、はるかに低い倍率なんですね。
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特定優良賃貸住宅

いまだに物件を物色中。すると今度は、「住宅金融公庫融資物件」に続いて「特定優良賃貸住宅」という物件を知ることに。

「特定優良賃貸住宅」は、国や地方自治体が安くて質の良い賃貸住宅を住民に提供しようと、家賃の一部を補助してくれる制度。申し込む本人が、夫婦、または家族で住むことを条件に申し込みができるとか。平成以降に施行された法律ですので、物件は、すべて平成になってから建てられた新しいものばかり。各自治体によっていろいろな制度があるので、詳細は各都道府県の役所へ。

主な住宅供給公社は下記に。ない場合は、“住宅供給公社”で検索を。

公共賃貸住宅インフォメーション

北海道住宅供給公社

宮城県住宅供給公社

千葉県住宅供給公社

埼玉県住宅供給公社

東京都住宅供給公社

神奈川県住宅供給公社

愛知県住宅供給公社

石川県住宅供給公社

大阪府住宅供給公社

兵庫県住宅供給公社

広島県住宅供給公社

高知県住宅供給公社

福岡県住宅供給公社
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2004年01月07日

自宅の値段が下がると、住民税がゼロに!

賃貸物件に住んでいる自分には今のところ関係のない話ですが、ちょっと知ってしまったので備忘録として。

値下がりした自宅を売却して“損失”が出ると、所得税・住民税が安くなるのだとか。ちなみにその額は、買い値より売り値がどれだけ下がったかで決まるそうです。

買い値には、不動産業者に支払う仲介手数料などの「諸費用」も含まれますし、さらに、住宅の取得後にリフォーム(増改築)した費用も上乗せできる可能性があるので、工事の際の契約書・見積書・領収書は、きちんと取っておいたほうがいいんだとか。

この方法を実践できる条件は、

(1)5年以上住んでいる。
(2)自宅を売却した年に、別の住宅を購入した(その際、どちらの住宅にもローンがあること)。
(3)年収が3,000万円以下。

これら3つの条件を満たすと"繰越控除"として、最大4年間に渡って売却損を所得から差し引くことができるんだとか。

例えば、5,000万円で買った自宅を3,000万円で売却した場合、建物の価値の下落(住んで使用したことによる減価償却費)を差し引いても、およそ1,400万円以上の損失が出たことに。仮に年収600万円で年間25万円の所得税・住民税を納めているサラリーマンなら、4年間に渡って100万円の減税に! ちなみに、年収が600万円以上3,000万円以下で、上記のサラリーマンより税金を多く納めているサラリーマンなら、もっと減税効果が大きくなるとか。

この繰越控除を利用するためには、やってはいけないことが。それは、“住宅ローンの完済”。どうしてかというと、売った住宅と買った住宅双方にローンがなければ、この制度の摘要にならないから。

確かに、繰り上げ返済をやったほうがいいのは事実。しかし、ローン残高が数百万円程度になったら、それ以上繰り上げ返済をしてもメリットはないそうです。住宅を売却して繰越控除を受ける可能性があるようなら、敢えて少しだけローンを残しておきましょう!
posted by BiB at 12:22| Comment(0) | TrackBack(0) | 不動産 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする